米百貨店の破綻や閉店が相次ぎラグジュアリービューティの今後に影　ECでの高級感がカギか

ニーマン・マーカス（NEIMAN MARCUS）やバーグドルフ・グッドマン（BERGDORF GOODMAN）を経営するニーマン マーカス グループ（NEIMAN MARCUS GROUP）が日本の民事再生法に当たる連邦破産法11条の適用を申請した。無担保債権者のトップ20には「シャネル（CHANEL）」、トップ50の債権者リストには「トム フォード ビューティ（TOM FORD BEAUTY）」や「カルヴェン リュクス パフューム（CARVEN LUXE PERFUMES）」などのビューティブランドが含まれていた。米国の百貨店はここ数年苦戦しており、新型コロナウイルスはさらなる追い打ちをかけている。昨年8月のバーニーズ ニューヨーク（BARNEYS NEW YORK）の破綻から始まり、今月はJ.C.ペニー（J.C. PENNEY）が破綻し、ロード＆テーラー（LORD & TAYLOR）も破綻がうわさされている。そのほかノードストローム（NORDSTROM）は米国内の16店舗を閉店し、サックス・フィフス・アベニュー（SAKS FIFTH AVENUE）などを擁するハドソンズ ベイ カンパニー（HUDSON’S BAY COMPANY）は2月に上場廃止、メイシーズ（MACY’S）も125店舗の閉店を発表し、百貨店を大きな販売チャネルとしているラグジュアリービューティの先行きが不透明になってきた。

【画像】米百貨店の破綻や閉店が相次ぎラグジュアリービューティの今後に影　ECでの高級感がカギか「この事態は、まさに時流に合わせて変化できなかったビジネスモデルの例だ」と、とある大手化粧品企業の最高経営責任者（CEO）は語る。「ECが普及してデジタルの売り上げがシェアを拡大する中、固定費が高いままの実店舗は続かない。ラグジュアリービューティは実店舗限定で扱うという考え方もなくなりつつある」。百貨店ビジネスの停滞は新型コロナの蔓延前から続いているが、コロナにより業績の悪化は加速。WSL ストラテジック リテール（WSL STRATEGIC RETAIL）のウェンディー・リーブマン（Wendy Liebmann）CEO兼チーフショッパーは、ポスト・コロナには百貨店と専門店の大量閉店が起こると予測する。「百貨店をはじめとするリテーラーの苦戦は以前から観察してきたが、今回のパンデミックで状況が急速に悪化した。ラグジュアリービューティ企業は次の一手を準備していなければ、かなりまずいことになるだろう」。ラグジュアリースキンケアブランド「レヴィーヴ（REVIVE）」のイレーナ・ドレル・ザイファー（Elana Drell-Szyfer）＝CEOは「ラグジュアリービューティにとって、今後は従来の販売チャネルとは別の方法で売ることを考えなければならない。自社ECはもちろん、これまで考えられなかった手段もとる必要があるだろう。この（新型コロナの）期間で、事態が急速に変化している」と警鐘を鳴らした。